当社はもともと特殊法人として誕生し、全国規模で低廉かつ安定した電力を供給していくという使命を担い、卸電気事業を行ってきました。2004年10月には東証1部に上場し、完全民営化を果たしています。また、「エネルギーと環境の共生」をテーマとして掲げ、それに則した事業展開を行ってまいりました。
そんな当社のコア事業の1つが、石炭火力発電です。石炭は今でも世界の使用電力量の約42%を担っています。世界中に広く豊富な埋蔵量が確認されている石炭は、安定した供給量・価格で、今後も長期間にわたって利用することができる貴重な資源です。しかし、残念なことに石炭は「黒い煙がモクモク出る」「古い資源である」などといったイメージがまだ根強い傾向にあります。したがって、このようなイメージを少しでも払拭し、石炭の「いま」をお伝えできればと日頃から感じているところです。

イメージだけでなく、石炭火力発電に関する「情報」も広告に掲載

弊社はこれまでも石炭にスポットを当てた広告を展開していますが、情報を盛り込み過ぎてアイキャッチを弱めることだけは避けたいと考えてきました。しかし、近年は洞爺湖サミットなどもあり、環境問題が社会的に注目され、それとともに、企業の環境配慮姿勢も評価されるようになってきています。そうした情勢の変化や消費者の環境意識の高まりもあって、今回は、弊社が伝えたいこと、伝えるべきことを、きちんとした形で広告化すれば読者にひびくのではないかと思い、石炭を擬人化したコミカルなグラフィックとともに、グラフやコピーも交えてわかりやすく石炭火力発電をPRしました。ビジネスパーソンが中心の日本経済新聞の読者は、環境に関する知見も高く、今回の内容もご理解いただけたようです。

この広告を見た読者の方からは「石炭の古いイメージが変わった」などの好意的な意見をたくさんいただきました。また、社員からも「子供が広告を見てかわいいと言っていた」などの反響が聞かれ、手ごたえを感じています。
今後も石炭を広告クリエーティブの軸の一つとしつつ、“国際事業”をはじめとする弊社の成長性もステークホルダー(投資家、ビジネスパートナー、発電所の立地地域の住民の方など)の皆さまにお伝えしていきたいと思います。

（広報室 主任 桑原竜太）＝談

[ 4月8日掲載 ]

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