脱炭素への取り組みの中で、森林の CO2 吸収力を生かしていくことは大きな課題の一つとなります。
さらには森林由来の木材資源の利活用によって CO2
の吸収・固定につなげていくことが社会の要請として求められています。
また森林の活用には山林の測定など多くの産業分野が関わっていることも重要な要素となります。
2022 年度、年間で予定されている
SDGsフェスの中で森林フォーラムを２回（5月、12月）開催、
定期的に森林についての議論を深めていきます。
森林にビジネスとして関わりを持つことの意義を訴え、森林ビジネスの注目度をあげ、関わる企業を増やすことを目指します。
特に CO2
排出権のクレジット化など市場メカニズムを取り入れる手段などステークホルダーを広げる議論を深めます。
日本経済新聞社では、脱炭素への取り組みについての情報発信を強化しており、
この森林プロジェクトもその中核の一つとして位置付けています。
脱炭素、生物多様性保全、水源涵養（かんよう）など多様な生態系サービスを生み出している森林。この自然資本により多くの企業が関係することを目指し、日本経済新聞社は2023年７月と10月に有識者会議を実施してきた。
同年12月５日に開催された「日経SDGsフォーラム特別シンポジウム 森林、木材の利活用で実現する脱炭素社会2023」では、その議論を踏まえ、企業が森林と関わっていくヒントが数多く示された。
日本経済新聞社が有識者を招き、森林と企業の共創について考える「森林、木材の利活用で実現する脱炭素社会2023」。その第２回会合が、10月４日に東京都内にて開催された。今回、議題となったのは脱炭素と生態系保全を両立する取り組みだ。国内外の目標や企業の先進事例に関する議論から、企業が今、森林との「共創」を探る必要があることが浮かび上がった。
日本経済新聞社は有識者を招いて森林と企業の共創を考える「森林、木材の利活用で実現する脱炭素社会
2023」をスタートさせた。
7 月18 日に都内で第1
回会合を開催、ステークホルダー拡大を急ぎ、具体策
や事例を研究、実践を進めていくことで一致した。
日本は国土の約７割が森林を占める世界有数の森林大国です。47都道府県はそれぞれ所在する森林及び
林業に関する施策をもって、森林の適正な管理と、林業や木材産業の成長発展に努めています。
その一つとして、岡山県の森林・林業の取組みについてご紹介頂きました。
国内外で森林保全に意欲的に取組む国際NGOコンサベーションインターナショナル（CI）。日本を拠点にテクニカル・ディレクターとしてグローバルに活動されている浦口あやさんに、森林の保護や管理に関する国内外の動き、CIが手掛ける実事例などについてお話を伺った。
国連が定めた「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」の達成に向けた企業の取り組みを支援するプロジェクト、日経ＳＤＧｓフォーラム。その特別シンポジウム「森林、木材の利活用で実現する脱炭素社会」が２０２２年12月７日、日本橋三井ホールおよびオンラインでのハイブリッド開催にて実施された。森林や木材の利活用について先進的な取り組みを行っている官民の団体が集結。脱炭素社会に向けた森林、木材利活用に関する報告が行われ、取り組みの重要性について議論を深めた。
５月９日、日経ＳＤＧｓフォーラム特別シンポジウム「森林、木材の利活用で実現する脱炭素社会」（会場は東京・千代田区の日本橋三井ホール）がリアル＆オンラインのハイブリッド形式で開催された。昨年、政府が打ち出した２０５０年温暖化ガス排出量実質ゼロ宣言以降、脱炭素への流れが加速する中、社会的共通資本としての森林の役割が改めて注目されている。森林と木材の利活用について、産官学の代表者が議論を深めた。
世界的に脱炭素の流れが加速する中、注目を集めているのが森林に関連する取り組みだ。森林は、CO2の吸収などの地球環境保全機能だけでなく、生物多様性保全、快適環境形成、保健・レクリエーションなど多面的な機能を持つ。その森林をいかにサステナブルに利活用していくのか。世界と日本それぞれの現状について、国内外で植林活動を手掛けるmore treesの水谷伸吉・事務局長の解説を交えながら探ってみた。
一般社団法人more trees
事務局長
水谷 伸吉 氏
